私の(クイズ)履歴書
AQLから本日公表されました通り、日経新聞さんがクイズ界に力を貸してくださることになりました。
今回の件では、過去にWEB・広告・ゲームなどの業界でプロデューサー/ディレクターとして積んできた経験と嗅覚を最大限に活用できたという自負がありますが、その一方で、私をよくご存じではない方からすると、なぜクイズ歴3年の人間が大きな顔をしているのか、というようなお気持ちもあるのではないかと思います。
あるいは、クイズが「お金儲けの道具にされてしまうのではないか」という危惧をもたれる方もいるのではないかと思います。
そこで、私のクイズ界に対する思い、そして今回の経緯を簡単にまとめさせて頂くことといたしました。
【はじまりは1つの呟き】
ちょうど半年ほど前のことです。ある呟きが私の目に止まりました。
AQLは今はやれてないことがたくさんありますが、やってみたい演出(スポットライトを駆使した10byの演出)や取り組み(チームの問題と選手名鑑とかが載った公式ガイドを毎年作るとか・笑)みたいなのも多数あります。実現はクイズに理解があるスポンサーをつけられるかにかかってますね。。。 https://t.co/xv9mJLHvcT
— ichikawa (@mansai4) July 29, 2019
私は一般参加者として過去にTKCから助っ人として2回、今年はクイズサークルPilotsの正会員として、それぞれAQLに参加しています。
その中で、全国ブロックで行われる団体戦というコンセプトと、参加者が問題を持ち寄り、問い読みや得点管理をすることで、開催の個人負担をいくらかでも軽減できるスタイルに大きな可能性を感じていました。
一方で、開催にあたっては多くの方々がボランティアあるいは自腹を切ることで大会が成り立っていることも知り、この素晴らしい取り組みを少しでも長く続けて行くためにはスポンサーの獲得が急務である、と考えました。
また、ジュニアリーグが継続的に開催されることで、多くの学校では「同好会」の域を出ない学生クイズの立場が向上するという側面も視野に、「野球の甲子園」、「ラグビーの花園」と並び立つような、目指すべき「クイズ界の聖地」があってしかるべきなのではないか、という考えに至りました。
そこで、個人的には私の社会的知識のバックボーンであり、社会人としても浅からぬご縁を頂いていた日経さまにお声がけさせて頂くこととなりました。
【日経という企業について】
大企業としては異例のわずか半年という期間のうちに大会の共催を決めて頂けたのは、ひとえに目先の販売数の増加よりも社会貢献としての側面を買ってくださった慧眼を持ち、社内に部署を横断するプロジェクトチームを設け、精力的に社内調整に動いてくださった日経側担当者各位の情熱によるものです。
たまたま今回はAQLという一つのクイズプロジェクトとのパートナーシップとなりましたが、打ち合わせの度に、大会の枠組みに捕らわれず、クイズ界全体を盛り上げるために関わってくださろうという姿勢をより強く感じております。
今後もクイズをどのように多くの方々が取り組めるものにしていくのかについては、会議を重ねて参りたいと思っておりますし、何かクイズを通じたソリューションのアイデアをお持ちの方がいらっしゃれば、窓口として声を届けさせて頂きたいと思います。
【クイズはお金儲けの道具ではない】
クイズに関わるようになって、何度か「クイズを食い物にする」という言葉を耳にしました。お金儲けの道具にしないでほしい、という文脈です。
もしかすると、今回は金銭面でのご支援も頂くことになりますので、誰かが私腹を肥やすのではないかと危惧される方がいらっしゃるかもしれませんが、その点に関しましてもAQLの皆さんにおかれましては収支報告をきちんと作成して頂けると伺っております。
手弁当で、持ち出しがあっても笑って受け入れるのが本来の姿、というお考えもありましょう。ですが「時間を惜しまず協力してくださる人たちに、せめて金銭面のマイナスが出ないように」あるいは「できれば地方から遠征する高校生の旅費を補助したい」という思いに私は共感しております。
上述の繰り返しとなりますが、長く続けて行くためには負担は少ない方が良いのです。
もしも、今回のパートナーシップについて、疑問に思われる点や今後に向けたご提案などがございましたら、どうぞ私のTwitter(@momo_tda)までお問い合わせください。
できる範囲で誠心誠意お答え/お応えしたいと考えております。
コミュニティの話
本記事は
クイズやる人 Advent Calendar 2018
https://adventar.org/calendars/3138
の記事(12/3分)として作成したものです。
初めての皆さん、はじめまして。
いつもの皆さん、メリークリスマス。
先人の例に倣ってまずは自己紹介。
クイズネーム:もも
競技クイズ歴:2016年12/29の原宿杯スタート
得意ジャンル:語源、グルメ、生活
デビュー以来、古川洋平さん主催のラボクイズを活動の中心としていますが、今年はインターネットクイズ番組のLOCK OUT(https://sp.ch.nicovideo.jp/quizlivech)に上半期2回、下半期2回、チャンピオン大会1回の5回も出させて頂きました。
さらにあちらこちらのサークルさんにもお邪魔しております。
本当は12/3担当だったのですが、結構な力作を手違いで消してしまい、再執筆に向けて気力の再充填に時間が掛かったため、大遅刻してしまったことを最初に謝りたいと思います。すみませんでした!
さて、このところマナー講師が発明する様々な謎マナーが話題ですが、クイズ界も見渡すとマナーに関連する様々な軋轢がございます。
最近目にしたものですと、ゲストでやってきて持ち込みの企画をやっていくことの是非などが問われておりました。
普通「企画を用意してきました」と言えば喜ばれるものですが、クイズの場には「主催の意向」、「参加者の嗜好」、その他「その会ならではのお約束」といった見えない力が働いていますので、その辺りを無視した企画を打てば出禁の憂き目を見ることすらあるのは致し方ないのだと思います。
そう。このクイズ界、一定数の「三パラは読み切って解答できるのに、場の空気を読むのは苦手な方」を内包した世界でございます。
基本的に個人競技であり、特に恐らく学生さんのクイ研では「たくさん答えられる人が正義」なのでしょう。
私のようにどっぷり大人になってからクイズを始めた者からすると、ややクセが強い方も多いように感じます。
そんなわけで、本日のテーマはクイズを通じたコミュニケーションとコミュニティ形成のお話です。
クイズでコミュニティといえば、やはりオーソドックスなのは同じ大学なり高校なりに通う同好の士が集まって形成されるクイ研が頭に浮かびます。
ナナマルサンバツがアニメ化されたことを含め、高校に新たにクイ研が設立された、という話を耳にすることもありました。
クイ研は集う者が学生であるため、一年ごとに一定数が入れ替わる新陳代謝の激しいコミュニティとなります。
3年ないし4年で構成する人員が(顧問の先生を除けば)丸々入れ替わったりします。
社会人が集うクイズサークルの場合、場所の手配や早押し機の管理など、中心となって運営を行う1人または数人の人物の熱意に会の存続期間や規模が依存します。
学生と違い、本質的に非均質な人の集まりとなるため、誰でも彼でも受け入れていればコミュニティのキャパシティをすぐに超えてしまい、空中分解してしまうことになります。
よかれと思って、少しでもクイズに興味のある人を……と引き込んでいると、幽霊部員的な存在が増えて会の結束が弱まり、ちゃんとやる気のある人だけで新しい会を立ち上げようか、という話になったりします。
また、滅多に新しい人が加わらず、基本的には同じメンバーで活動しているサークルでも、何かのきっかけで内部の人間関係に軋轢が生じて、結果として誰かが脱退したのを機に活動が途絶えがちになったり、中心的な人物の結婚を機に開催頻度が低下したり、といった事態も起こりがちです。
ということで、本エントリーの締めくくりとして、私が数々のコミュニティに関わってきた中から導いた経験則をお伝えして、より良いコミュニティ形成に役立てて頂ければと思います。
○運営人員をベースとするコミュニティサイズ限界の算出方法
安定運営数(運営者への負担があまり大きくなく、存続しやすいサイズ):ファシリテイター数×5
存続可能数(運営者への負担は大きめだが、存続可能であるサイズ):ファシリテイター数×10
20人のコミュニティを維持するのであれば、4人のファシリテイターがいれば安定し、最低2人いれば存続可能であるということになります。
○コミットメントをベースとする健全なコミュニティの構成比
・コア:セントラル:フォロワーが1:2:7に近い
コアメンバー:ファシリテイターとは別にいることが多い。この人がいるからこのコミュニティが存在するのだ、という指針となる人員。
セントラルメンバー:ファシリテイターを兼任することが多い。コミュニティの存続を願い、積極的に運営する人物。
フォロワー:自らは積極的に運営に関わらないが、コミュニティに属していたいという受け身な参加者。
自分がフォロワーだな、と感じるコミュニティにおいては、運営への負担を増やさないためにも新たな人員を呼び込む行為は避けるのが無難であり、仲間を増やしたい意志のある人は積極的に運営に関わるべきということになります。
もし、既に休眠会員が1割を超えているコミュニティがある場合、年末を良い機会として、一度活動実績を洗い直して人員整理をしたり、コミュニティの運営に関わる人数が適切であるかを考える機会を設けてみてはいかがでしょうか。